なぜ10代のあなたは、過去問対策だけでは高校・大学に合格できないのか？（第2回）

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(1) 英語を社内公用語にしている企業

英語を社内公用語にするということは、その会社で一番最初に使われる言語は英語ということです。

すなわち、会議をするのも英語、書類作成も英語、Eメールも英語ということです。

もちろん、日本人だけしかいない会議は、資料は英語だけど、日本語で話すというようなことはあるかもしれません。

英語が社内公用語の会社では、英語ができないだけで、仕事ができない社員になってしまうのです。

英語ができないと、出世もできないし、給料も上がらないのです。

英語を社内公用語にしている企業で有名なのは、楽天やユニクロです。

最近、シャープも英語を社内公用語にすると発表しました。

三井住友銀行は総合職全員、TOEIC 800点を取得しなければなりません。また、三菱商事や三井不動産は、総合職全員、TOEIC 730点を取得しなければなりません。

日本電産は、課長代理以上への昇格には、外国語1つ、部長以上への昇格には外国語2つを取得することが条件となっています。

他にも、サイバーエージェント、ブリヂストン、アサヒビールも英語社内公用語化を準備中です。

(2) 英語を使える人を重視

TOEICといえば、通常、TOEIC(L&R)のこと、すなわち、ListeningとReadingの990点満点のテストを指しています。

しかし、Listeningの聴く力と、Readingの読む力のテストだけでは、会議や電話で英語を「話せる」のか、また、Eメール・チャット・書類を英語で「書ける」のか分かりません。

最近、TOEIC(L&R)だけでなく、TOEIC(S&W)のように、Speaking（話す力）とWriting（書く力）も重視する企業が増えてきています。

東京オフィスのエンジニアリング組織の半数が外国籍社員という「メルカリ」では、求人募集に記載する英語レベルをTOEICから国際的な指標CEFR（セファール）に変更しました。

また、独自開発のスピ─キングテストも導入して会話レベルを判定しています。

CEFRとは、Common European Framework of Reference for Languages（外国語の学習・教授・評価のためのヨーロッパ言語共通参照枠）の略です。

CEFRは、言語の枠や国境を越えて、外国語の運用能力を同一の基準で測ることができる国際標準です。

下記の表を使えば、英語で必要な4つの力（Listening、Reading、Speaking、Writing）が把握できるのです。

＜引用元：文部科学省ホームページ＞