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将来の仕事のために10代がいまできること(第1回)

1. はじめに

質問です。

10代のあなたは、将来どのようにお金を稼いでいくことになると考えていますか?

まだ、考えたことがないかもしれません。

自分で起業して、社長になって稼ぐというのはいい考えの一つだと思います。

しかしながら、パパ達の世代を見て、漠然と次のような考え:

「大学卒業して、就職活動して、希望の会社に入社し、定年までその会社で勤めあげ、定年後は貯金・退職金・年金で生活する。」

を持っていたら、注意が必要です。

2. 終身雇用・年功序列は続くのか?

終身雇用制度というのは、自分がある会社に入社したら、定年(例えば60歳)まで、その同じ会社で働き続けることができるという、日本特有の雇用制度のことです。

もちろん、その会社自体が倒産してしまったり、自身が何かルールを違反したりすることで、定年まで働けない場合もあります。

年功序列型賃金制度とは、会社に長く勤めれば務めるほど(年齢が高ければ高いほど)、給料が高くなっていく制度のことです。

会社に勤める社員としては、長い年月にわたり安定した収入が得られるメリットがあります。また、給料が上がっていくので、長く勤める意欲にもなります。

会社の経営者としては、給料が上がっていく仕組みのおかげで社員が退職しにくくなり、長期的に人材確保ができ、また、長期的に人材育成できるというメリットがあります。

一方、めったなことでは会社を首にならないため、あまり勉強・努力をしない社員も出てきます。また、ものすごく優秀な若手がいても、給料は低くなってしまいます。

会社の経営者としても、長く勤務しているというだけで、あまり優秀でない社員にも高い給料を払わなければならないということになります。

第2次世界大戦後の日本の高度成長期には、いろんなものの需要・消費が伸び続け、経済がぐんぐん成長していました。

このような環境では、終身雇用制度、年功序列が非常にマッチしていました。

しかしながら、昨今、日本の経済は長年停滞し、人口減少・高齢者率増加も進んでいます。また、時代の変化もデジタル化・AI(Artificial Intelligence、人工知能)化でどんどん早くなっています。

こんな環境下では、パパ世代の事務しかできないおじさん達よりも、デジタルに強い若手の方が必要なのです。

会社の経営者としては、そんな事務しかできないおじさんよりも、デジタルに強い若手にたくさん給料を払いたいのです。

2019年5月、経団連会長とトヨタ自動車社長が、「日本型の雇用制度(終身雇用や年功序列)は維持できない段階にきている」という主旨の発言をされました。

ここまで明言しなければならないくらい、厳しい環境になってきていると認識しなければなりません。

近年でも、NECが10,000人、富士通が14,000人、みずほ銀行が19,000人、日産が10,000人という規模の人員削減が行われています。

近い将来、終身雇用・年功序列が崩壊し、いま10代の方々が、大人になって活躍する頃には、「昔は終身雇用・年功序列なんていう制度があったな」というような環境に変わる可能性が十分あります。

つづき